盛り上がりつつあるパワーリフティング界に謎ルールの壁「非クラウドファンディング」日本の有望パワー選手達はどうすればいいのか
(出典：【公益社団法人 日本パワーリフティング協会 】平成２７年度事業報告書「平成２８年６月４日」)
若者トレーニーたちの間でも徐々に注目され、盛り上がりつつあるパワーリフティングの世界において、日本の現役選手達がある問題の存在に嘆いている。それはクラウドファンディングで資金を集める事を日本パワーリフティング協会が認めていないと噂される「非クラウドファンディング」問題だ。
そもそもの原因は今年の国際大会（ベラルーシ）への旅費見積もりが、滞在費などを含めると50万円近くかかる計算になっていたことであり、その費用の妥当性はもちろんなのだが、その資金を準備しようにも日本のパワーリフティング業界は何故か制約が厳しいのだという。協会からの説明に納得がいかない選手がTwitterで連日熱く議論を交わしている。日本には有望パワー選手達が沢山おり、彼らが世界の舞台で筋力を存分に発揮し、大きく羽ばたく為にはいったいどうすればいいのだろうか。
パワーリフティングの国際大会、JPAから提示される旅費は異様に高い、クラウドファンディングはJPAが意味不明の理由で禁止、メーカーの日本代表選手団へのスポンサードの申し出はJPAが選手の意見も聞かず断る、つまりJPAは選手に国際大会に出てほしくないと思ってるんじゃないですかね。
— ネコチャイ (@apatyai0312) 2017年4月27日
去年アメリカ行ったときはユニフォーム代と保険込みで30万くらいだったのに、今年のベラルーシは50万くらいかかるとかね…(私は出ないけど)
さすがに自腹きついですね、ほんと、、
とくに学校から補助金とか一切もらえない大学生🙄— Momo (@m_mpowerlifting) 2017年4月27日
パワーリフティングの世界大会に出場するのには旅費宿泊費など含め50万円ほどかかるらしいですね。「企業などに資金面でのスポンサーをされているプロがいない現状」では優秀な成績を残した選手でも、大会を辞退せざるを得ないケースもあるだろう。
— 久野圭一＠パーソナルトレーナー (@hisano1012) 2017年4月27日
何度見ても失笑。まず第一に、マイナーだからこそクラウドファンディングを利用して拡散しつつ人の助けを借りようとしてるのに、有名選手うんちゃらとか言い出しちゃう。第二に、見返りありきの話になってしまっている。単純にお金を出したいって言う人だっているはず（同じ地域出身の人等）。 https://t.co/3OPXXnbrck
— Tomo (@tomossquatlog) 2017年4月27日
国際大会選手団の団長は旅費などが免除されるという噂を聞いたのでその分も含まれていると思います。
団長は大会前のミーティングなどにも出席する必要があって更に選手団を纏める仕事があるので免除されても納得はできます💡
としてもまぁ高いですよね…
— 渋谷優輝 (@0703Shibuya) 2017年4月27日
え…？
マイナーだからこそのクラウドファンディングじゃないのか…？— OJSN (@iamojsn) 2017年4月27日
クラウドファンディングで50万か、10000円で50人、5000円で100人。
普通に行きそうな気がするけど。
寄付型だと厳しいかもしれないから、購入型にして、リターンは出資者限定のセミナーを開くとかどうだろう。地方の人にはその様子をDVD化して送付。とか。
— OJSN (@iamojsn) 2017年4月27日
自分が選手の立場でJPAに説明を求めたい事
JCB人数制限による大混乱の件
クラウドファンディング禁止の理由が全く意味不明だった件
世界クラシックパワー日本代表選手団に対するメーカーのスポンサードの申し出を選手から意見を聞く事もなく断った件
— ネコチャイ (@apatyai0312) 2017年3月22日
この問題は難しいですよねぇ、16000人の会員がいてスポンサーもあれだけいるUSAPLですら選手の遠征費を出せなくてハークの離脱を招いたわけだし。
アメリカの選手はクラウドファンディングで寄付を募ったり、セミナーを開催したりして遠征費の足しにしてるみたい。— ネコチャイ (@apatyai0312) 2017年3月4日
パワーリフティングのクラウドファンディングの話、自分が無知なのかもだけどひどい話じゃない？
世界で通用する力があるけど資金が必要な人、それを応援したい人、違法ではない方法、その三つが揃っているのになんでそれが認められないん？
って思っちゃう。そんなに単純な話ではないってことなの？— もちひと (@mgmghtht) 2017年4月27日
JPAは何を禁止してるのかわかってないんだけど、企業のスポンサーがだめなら、自治体に補助金という形でお願いするとか、その代わりに試合で自治体のプリントしたTシャツ着るとか、自分で大会の報告書出す約束するとか。あと、セミナー開いてもいいじゃん？50万は無理だけど、足しにはなるかも。
— yuki ozawa (@yukyy1986) 2017年4月26日
（文・編集部）
